ですが、それぞれ会社によって調査方法やスタンスは異なっています。
ここでは専門家の選び方を一部紹介します。
何をチェックしてほしいのか？を考えよう
ただ傷や汚れがないかを細かく調べる調査もあれば、図面どおりに工事されているかを確認したり、建物の耐久性に影響がある不具合がないかを調査するなど、調査の対象もさまざまです。
引き渡しを受けるにあたって何が不安で何をお願いしたいのか検討した上で、専門家の調査は何を対象としているのか確認しておきましょう。
プロといえど主観によるチェックはトラブルの元
調査の対象によって何を根拠に判断をするのかが異なります。図面や工事にかかわることであれば、精通している建築士や施工管理技士の資格がある方が良いです。
また、耐久性にかかわることであれば建物の劣化調査を専門としている住宅診断士（ホームインスペクター）という新しい専門家もいます。建物の傾斜や、基礎のひび割れなど、専門家と言えども判断基準なしに自分の主観だけで検査をしてしまえば、工事会社や売主とトラブルになることがあります。
工事会社や売主とは、引き渡し以降も定期点検や保証、修繕などで長いお付き合いとなるので、無用なトラブルは避けたほうがよいでしょう。適切な判断基準があればトラブルを回避することもできます。
利害関係のない第三者であるか？
専門家が売買や工事などの調査建物の利害関係者の場合は誘導されることがないかに注意しましょう。また、特定の人が優位になる調査もトラブルを招く恐れがあるので、客観性がとても重要になります。
ご自身が心配していることはどんなことなのか？どんなリスクを避けたいのか？
目的に応じて適切な専門家を探してください。
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