6月28日（水）
【千葉県印西市の魅力について】

東洋経済オンライン(6/25公開)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。 ●あなたの住んでるマンションの知られざる“寿命”　設計の段階である程度の目安が定められている

不動産投資と収益物件の情報サイト「健美家」(6/24公開)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。
本連載は今回が最終回となります。
●現実味を帯びてきた株価4万円。連載15年、ありがとうございました。

不動産経済研究所が発行する、日刊不動産経済通信(6/19発行)にて、さくら事務所・会長・不動産コンサルタントの長嶋修のコメントが引用されました。
●さくら事務所、都心中心に価格上昇続く

日本経済新聞 夕刊(6/17発行)にて、さくら事務所・会長の長嶋修と代表の大西倫加の共著『悩める売主を救う 不動産エージェントという選択』が紹介されました。
日経電子版でもご覧いただけます。※有料会員限定
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO71985660X10C23A6KNTP00/

5月にさくら事務所・代表取締役社長 大西倫加が登壇した、ハッシン会議主催のセミナーレポートが公開されています。
●【イベントレポート】企業経営×広報活動のインパクト最大化を事例から学ぶ 〜日本に住宅診断業界をつくり法改正にも繋げた広報力と組織力の裏側〜

All About（6/15公開）にて、さくら事務所・マンション管理コンサルタントの土屋輝之が取材協力した記事が公開されました。
●将来を見据えて備えておきたい！マンションの修繕積立金のこと

不動産オーナー向け冊子『Owners』(6/13発行)で、さくら事務所・ホームインスペクターの友田雄俊が取材協力した記事が掲載されました。
●今こそ、「防犯」！

ダイヤモンドオンライン(6/12公開)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。 ●最近の新築住宅は「雨漏り」しやすい!?“危ない屋根”の形と予防策を解説

週刊住宅(6/12発行)で、さくら事務所が運営する「だいち災害リスク研究所」所長・地盤災害ドクターの横山芳春が取材協力した記事が掲載されました。
●あっという間に「内水氾濫」／――１千葉松戸市、６月２日の状況は／列島広範囲で記録的豪雨

現代ビジネス（6/9公開）で、さくら事務所が運営する防災シンクタンク「だいち災害リスク研究所」の所長・地盤災害ドクターの横山芳春が取材協力した記事が公開されました。
【前編】「トイレが使えずお風呂にも入れない…」都心の超高級タワマンが見て見ぬふりをする「ヤバすぎる災害リスク」
【後編】東京都の最新“地震想定”が示す「陸の孤島化」し「行き場を失うタワマン住人たち」の残酷な姿

オーナーズスタイル首都圏版　夏号にて、さくら事務所会長の長嶋修と代表の大西倫加の共著『悩める売主を救う 不動産エージェントという選択』が読者プレゼントとして紹介されました。

AERA dot.(6/7公開)にて、さくら事務所 会長・不動産コンサルタントの長嶋修が取材協力した記事が掲載されました。
●新築マンション価格、人口減で「三極化」鮮明に　快適性より利便性高い物件が高騰傾向にあり

AERA dot.(6/6公開)にて、さくら事務所 会長・不動産コンサルタントの長嶋修が取材協力した記事が掲載されました。
●高騰する首都圏のマンションの価格　リモートワークと低金利が影響

プレジデントオンライン(6/6公開)で、さくら事務所会長・不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。
●東京のマンションはまだ安すぎる…23区内の｢億超えタワマン｣を買い漁る中国人富裕層たちの本音

AERA(6/5発売)にて、さくら事務所創業者・会長 不動産コンサルタントの長嶋修が取材協力した記事が掲載されました。
●人口減で「三極化」鮮明に

リブタイムズ(6/4公開)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が取材協力した記事が掲載されました。
●不動産コンサルタントが語る！今後の住宅市場とは

不動産投資と収益物件の情報サイト「健美家」(6/2公開)にて、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修、マンション管理コンサルタントの土屋輝之、同じく山本直彌のコメントが掲載されました。
●マンション管理に関する2つの新制度開始から1年。どんな変化が？二極化進み資産価値に影響か

不動産投資と収益物件の情報サイト「健美家」(5/24公開)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。
●根こそぎ変わる「次の時代」に求められるのはバーチャル自治体

東洋経済オンライン(5/21公開)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。 ●注目集める｢住宅のメンテフリー｣の意外な盲点