新建ハウジング「工務店のための危機突破読本2022」（6/30発行）で、さくら事務所ホームインスペクターの田村啓が取材協力した記事が掲載されました。
●キーパーソン33人による危機突破のための緊急提言「私はこう見る」

サライ.jp(6/29公開)で、さくら事務所創業者　不動産コンサルタントの長嶋修の著書「バブル再び」の抜粋記事が掲載されました。
●株などの資産価格がかつてないほど上昇する、２つの理由【バブル再び】２

毎日新聞経済プレミア(6/29公開)で、さくら事務所が実施したマンション管理セミナーを元にした記事が掲載されました。
●マンション「管理費と修繕積立金」まだまだ上がる理由

マンションnaviの情報サイト「すみかうる」(6/27公開)にて、さくら事務所が実施したマンション管理セミナーでさくら事務所マンション管理コンサルタントの土屋輝之が講演した内容が公開されました。
●マンション管理計画認定制度とは？マンション管理士に聞くメリット・難易度・その他評価制度との違い

日本経済新聞電子版(6/27公開)にて、日経グローカルでさくら事務所マンション管理コンサルタントの土屋輝之が取材協力した内容が公開されました。
●マンション管理計画認定制度、各自治体が体制整備急ぐ（会員限定記事）

不動産投資と収益物件の情報サイト「健美家」(6/24公開)で、さくら事務所創業者会長・不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。
●正直不動産の原作者さんと対談しました。不動産の4つの価値と歪みの見つけ方

毎日新聞経済プレミア(6/22公開)で、さくら事務所が実施したマンション管理セミナーを元にした記事が掲載されました。
●マンション管理認定制度「積立金不足」だけでない難関

サライ.jp(6/22公開)で、さくら事務所創業者　不動産コンサルタントの長嶋修の著書「バブル再び」の抜粋記事が掲載されました。
●日経平均株価が４万円を超える日｜史上最大の「資産バブル」がやってくる【バブル再び】１

日経グローカル(6/20発売)で、さくら事務所マンション管理コンサルタントの土屋輝之が取材協力した記事が掲載されました。
●【管理組合】揺らぐ住民自治、外部人材の活用も

毎日新聞(6/15発行)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が取材協力した記事か掲載されました。
●住宅省エネ法 政府あわや後回し　脱炭素 見えぬ覚悟

日刊ゲンダイDIGITAL(6/14公開)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が取材協力した記事が掲載されました。
●小池都知事ブチ上げ新築住宅「太陽光パネル」義務化 省エネには「中古改修が先」と専門家

ダイヤモンドオンライン(5/16公開)で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。 ●マンション市場は新築・中古とも「新局面突入」の兆し、最新データで分析

東洋経済オンライン(6/10公開)で、さくら事務所創業者・会長／不動産コンサルタントの長嶋修が寄稿した記事が掲載されました。 ●値上げラッシュが｢マンション住民｣に与える打撃 ｢在宅時間｣が増えたために新たなトラブルも

日経アーキテクチュア(6/9発売)の住宅特集「戸建て住宅の審査強化　4号特例縮小の波紋」で、さくら事務所ホームインスペクター（住宅診断士）の田村啓が取材協力して記事が掲載されました。
●対策2 設計上の注意点　過去の違反事例に学ぶ設計ミスのよくあるパターン

日本経済新聞電子版(6/7公開)、朝刊(6/8発行)にて、さくら事務所の管理計画と資産価値の相関性をレポートする新サービス「FACTORS4」に関する記事が掲載されました。
●マンションの管理不全防ぐ　データ活用で修繕など後押し（会員限定記事）

毎日新聞経済プレミア(6/7公開)で、さくら事務所が寄稿した記事が掲載されました。
●「ささいな事情」で法案見送り危機？問われる岸田政権の本気度

日経WOMAN7月号(6/7発売)で、さくら事務所ホームインスペクター（住宅診断士）の田村啓が取材協力した記事が掲載されました。
●「賃貸派」も「持ち家派」も　知らないと大損!?「家にかかる意外なお金」に備えるTips

朝日新聞夕刊(6/6発行)で、さくら事務所代表取締役社長の大西倫加が取材協力した記事が掲載されました。
●アナザーノート 悪しき慣行と知識不足 「正直不動産」どこに・・・

YouTube情報専門メディア「GLUGLU」(6/6公開)にて、さくら事務所ホームインスペクター（住宅診断士）の田村啓の解説動画が紹介されました。
●お風呂の換気は、ドアを開ける？閉める？　その答えは…

不動産経済ファンドレビュー（6/5発行）で、さくら事務所創業者・会長　不動産コンサルタントの長嶋修が取材協力した記事が掲載されました。
●都心、都市部の中古マンション市場は活況　郊外部は住民を引き付ける行政サービスが必要